商圏分析から、オンライン広告による
高度な居住エリアターゲティングが可能に
MarketAnalyzer🄬 for AudienceOne(MKA for AOne)は、
技研商事インターナショナルと株式会社Hakuhodo DY ONEが連携した、
商圏分析からオンライン広告による高精度な居住エリアターゲティングを可能にする
新しいソリューション・GIS(地図情報システム)パッケージです。
消費者へ届ける広告媒体・手段として、PCやスマートフォンのブラウザ上でのオンライン広告が増加しています。
しかしこれまでは都道府県レベルという広域なユーザー居住地指定が主流であり、
高度なエリアマーケティングには対応していませんでした。
一方でリアル店舗への誘導施策として、店舗の商圏といった狭小エリア単位のセグメントへのリーチ手段は
折込チラシや無宛名DMに限定されていました。
オムニチャネル時代を迎えた今、特に若年層をリアル店舗に誘導するために
オンライン広告を商圏単位で配信したいというニーズが高まっています。
郵便番号レベルの居住エリアターゲティングを可能にする
株式会社Hakuhodo DY ONEのデータ・マネジメント・プラットフォーム(DMP)「AudienceOne®」(※)と連携して
エリア選定を行うGIS(地図情報システム)です。
ターゲットユーザーが多い地域を選定しCSV形式でエリアデータを抽出
折込チラシ/DM/ネット広告など、各種エリア販促施策を実施
実施施策のレスポンスデータと国勢調査等から、施策に寄与した指標を可視化
マンション購入ターゲットとして、賃貸住宅世帯、6歳未満の子供がいる世帯、世帯年収700万以上世帯をピックアップし、興味・関心カテゴリの「不動産>マンション」を組み合わせ、モデルルームから電車+徒歩圏内でエリアをランキング。ランキング上位のエリアにチラシの折込を実施。
小売店が持つ会員データを地図にプロットし、統計データと重ねあわせて郵便番号エリア単位のシェアを算出し
顧客シェアの低いエリアに来店誘導を仕掛けます。
その広告媒体として、折込チラシは50歳以上の中高齢層を、オンライン広告は20代をターゲットとし、それぞれ最適なエリアを検討します。
図の濃い青や濃い緑のエリアはシェアが低く50歳以上比率が高いので折込チラシを、
ピンク色のエリアは20代比率が高いのでオンライン広告を選定します。
従来のオンライン広告の配信エリアの単位は都道府県が主流でした。
例えば東京都でも六本木と多摩ニュータウンでは生活者のパターン(商圏特性)が異なります。
MKA for AOneに搭載されている「居住者プロファイリングデータ」を用いて、
郵便番号単位で商圏特性とその質を見える化します。
ターゲットエリアを絞って配信することによってROI(費用対効果)を最適化します。
株式会社Hakuhodo DY ONEのデータサイエンティストがユーザー行動に紐付く位置情報データを解析し、独自アルゴリズムによる郵便番号レベルの高精度なユーザー居住地判定を新たに実現しております【特許出願中】。この新たな技術により、「AudienceOne®」は国内最大級の郵便番号判別が可能なオーディエンスデータを保有するDMPとなります。株式会社Hakuhodo DY ONEの連結子会社である株式会社プラットフォーム・ワンが提供するDSP 「MarketOne®」を利用すれば、PC、スマートフォン、タブレットにおいて、ターゲットエリアの郵便番号を指定した配信が可能です。広告枠購入はCPC(クリック)・CPM(表示)を用意し、バナー広告と動画広告に対応します。エリアとオーディエンス属性のセグメントを掛け合わせることもでき、より効果的な見込み客へのリーチなど、マーケティングROIの向上に貢献します。詳しくはこちら
1ライセンス | 初期費用500,000円 | 1,200,000円 |
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2~5ライセンス | 2,400,000円 |
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6~10ライセンス | 3,600,000円 |
※ 年間での契約となります。月払いの場合は別途事務手数料を申し受けます。
※ トレーニング費用は含まれません(100,000円〜要お見積)。
※ 価格は税別です。別途消費税を申し受けます。
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