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2024/03/28

RELEASE

プレスリリース|出店・販促の重点エリアをデータで可視化する MarketAnalyzer® 5 「エリア版相関・スコアリング機能」、提供開始

売上の見込めるエリアや、需要の高いエリアの分析を、容易に実現
【統計の専門知識不要】 出店・販促の重点エリアをデータで可視化
MarketAnalyzer® 5 「エリア版相関・スコアリング機能」、提供開始


技研商事インターナショナル株式会社(名古屋本社:愛知県名古屋市、東京本社:東京都新宿区、代表取締役:小嶌智海、以下当社)は、商圏分析GIS(地図情報システム)MarketAnalyzer® 5のオプション機能として「エリア版相関・スコアリング機能」の提供を、2024年4月5日(金)より開始予定です。

本機能は、自社にとって優先すべき出店・販促エリアを、売上や顧客データ、商圏内の統計データ等との相関から算出し、スコア化(可視化)できる機能です。統計の専門知識がなくても、複数のデータ軸で自社店舗の商圏やエリアポテンシャルを複眼的に分析できる環境を実現し、店舗マーケティングにおけるロジカルな意思決定を支援します。


エリア版相関スコアリング分析イメージ
※分析画面は開発イメージです。


「エリア版相関・スコアリング機能」とは

自社にとって優先すべき顧客(潜在顧客含む)が多く住むエリアを、自社店舗の売上等との相関から算出しGIS(地図情報システム)「MarketAnalyzer® 5」上に可視化できる機能です。
販促や出店の有望エリアを選定する際に、「何が売上要因になっているのか」(相関分析)を行い、売上に貢献している複数の項目をスコア化することにより、有望エリアの選定が可能になります。その分析を通気一貫し実行できるエリア版相関・スコアリング機能をリリースします。

自社の販売実績、店舗や顧客データをはじめ、周辺住民の世帯や年収、家族構成等の統計データ等、入手できるデータは数多くあるにも関わらず、その分析手法が複雑なため、売上予測や店舗分析に実際に使っているデータはごく少数になってしまうという顧客の課題に応えるべく、誰でも容易に複数のデータ軸を用いた相関分析や需要分析ができる機能を開発しました。

(主なメリット)

・出店や販促の重点エリアをロジカルに決定できる。
・単位が異なる複数のデータも、偏差値化(スコア化)することで合算や比較ができるようになる。
・統計の専門知識がなくても、誰でも相関分析・統計解析を活用した高度な分析ができる。

【2024年6月末まで】「MarketAnalyzer 5」無償提供キャンペーン実施中

高度なエリア分析が可能な商圏分析GIS「MarketAnalyzer 5」を、期間限定で無償提供しています。
本機能も、提供開始後にお試しいただけるようになります。ぜひ、お問い合わせください。

詳細はこちら:https://www.giken.co.jp/mka-lp202304/


「エリア版相関・スコアリング機能」の活用イメージ

エリアの特性を明らかにするには、比較分析が不可欠です。本機能の活用で、単位の異なる様々な指標を偏差値化(スコア化)し合算して比較できるようになります。複数のデータを加味したより精度の高いエリア分析を実現し、顧客が多いエリアの特性把握や、売上や顧客と相関の高いエリアの探索等、出店や販促等におけるエリア最適化に幅広く役立ちます。

〇 エリアの最適化

エリア版相関・スコアリング機能を活用したエリアの最適化にについて紹介します。顧客(会員)データと関連性の高い統計指標を導き出し、その指標をもとにエリアの最適化を行ってきます。

Step① 顧客の居住エリアと相関が高い統計データの抽出 

MarketAnalyzer® 5に顧客データ(住所データ等)を取り込みます。
次に、本機能で顧客データと各種統計項目で相関分析を実施。相関係数の高い項目をスコア化(偏差値化)し、単位の異なる各項目の指標を比較・統合できるようにします。これにより、顧客売上等と関係性の高い合計スコアを算出できるようになります。

エリア最適化の分析ステップ①

Step② 有望エリアをスコア化

上記で導き出した合計スコアを、MarketAnalyzer® 5にて地図上に可視化できます。暖色のエリアは、合計スコアが高いことを示しており、顧客(会員)データとの関連性が高いエリアであることが一目で分かります。

エリア最適化の分析ステップ②

Step③ 優先すべきエリアの可視化

合計スコアの高いエリアをMarketAnalyzer® 5で検索することで、顧客データと関連性の高いエリアを広範囲に抽出できます。チャネル別や媒体別の最適なエリア選定、実店舗に比べ商圏が一気に拡大するネットスーパーの需要分析等に役立ちます。

エリア最適化の分析ステップ③


販促エリア選定

販促エリアの選定には経験則からターゲットを選定することも可能ですが、顧客分析やアンケート等のレスポンスデータと様々なデータを掛け合わせPDCAサイクルを回していくことで、質の高い販促戦略の立案・実行につながります。


Step① ターゲットエリアの絞り込み

『関東圏で人口〇〇人以上いるエリアを抽出』といったように、ターゲットとなる層が多いエリアを設定し、販促を実施すべき地域を絞り込む事ができます。ポスティング広告等、エリアを軸としたプロモーションを行う際に、手軽に対象地域を選定することが可能です。

エリア選定画面

Step② エリア有望度をスコア化

①で選んだ任意のエリアにおける、顧客数やエリアごとの販売金額と相関関係が強い項目を自動計算することで、相関分析が容易に実行できます。

エリアの有望度をスコア化したイメージ

Step③ ヒートマップやレーダーチャートによるエリアの相対比較

②で算出した有望度の高い複数の項目のスコア合計を地図上に可視化できます。
ジオターゲティング広告やポスティング広告等、エリアに基づいたプロモーションを行う際に優先度の高いエリアを把握できます。マトリクス図やレーダーチャートによって、エリアごとの相対比較も可能です。

エリア有望度が図で直感的に分かるイメージ

【2024年6月末まで】「MarketAnalyzer 5」無償提供キャンペーン実施中

高度なエリア分析が可能な商圏分析GIS「MarketAnalyzer 5」を、期間限定で無償提供しています。
本機能も、提供開始後にお試しいただけるようになります。ぜひ、お問い合わせください。

詳細はこちら:https://www.giken.co.jp/mka-lp202304/


MarketAnalyzer®シリーズについて

商圏分析・エリアマーケティングGIS「MarketAnalyzer® 5」
MarketAnalyzer5の分析画面イメージ

商圏分析・エリアマーケティング向けGIS(地図情報システム)「MarketAnalyzer® 5」は、ベッドタウンや居住地エリアの調査に役立つ国勢調査をはじめ、繁華街の調査に役立つ昼間人口や商業統計等、幅広いデータを搭載しており、地図上に人口、世帯、消費、年収等の統計データを重ね、店舗商圏のマーケットボリュームやターゲット分布を瞬時に把握することができるといった特長があります。
DX時代に求められる、複数のデータをクロスする探索的な分析が可能なため、30年にわたり大手企業を中心に2,000社を超える企業に導入されています。


▶【20246月末まで】無償提供キャンペーン実施中
 https://www.giken.co.jp/mka-lp202304/

GIS連携型ジオターゲティング広告配信サービス「MarketAnalyzer® Ads」
ジオターゲティング広告プラットフォーム「MarketAnalyzer Ads」イメージ

商圏分析GIS(地図情報システム)「MarketAnalyzer® 5」で分析した精緻な販促最適エリアをそのまま広告配信エリアとして町丁目単位で指定でき、広告運用、効果測定まで一気通貫で実施可能となります。
本サービスでは、フランスのグローバルアドエージェンシー/アドテクノロジー企業であるMEDIAKEYS GROUP(日本法人MEDIAKEYS JAPAN株式会社)と提携し、最新テクノロジーを用いたリアルタイム配信を特長とした「プログラマティック広告(DSP)」運用を可能とする広告配信プラットフォームを提供。デジタル広告では、今その場にいる人にリアルタイムに広告を配信することが可能となります。

▶製品Webページ
 https://www.giken.co.jp/products/marketanalyzer-ads/



当社について

[事業概要]
マーケティング向けデータ分析ツールの提供・運用支援を通じ、マーケティングデータ領域のエコシステム構築を進めることで、企業のデータに立脚した事業推進をサポート

商圏分析、エリアマーケティング向けGIS (地図情報システム)の提供
・商圏分析/エリアマーケティング用GIS「MarketAnalyzer® 5」
・GPS位置情報データを搭載したクラウドGIS「KDDI Location Analyzer」他

蓄積した分析データ・ノウハウの提供
・データ・API・GISエンジンの提供を通じたデータ戦略高度化の支援
・インストアの来訪者検知の仕組みの構築
・デジタル広告のセグメントの高度化

[会社概要]
所在地:名古屋本社:愛知県名古屋市東区主税町2-30 GSIビル
    東京本社 :東京都新宿区新宿2-1-12 PMO新宿御苑前 7F
設立日:1976年1月
資本金:2億3,112万5千円
代表者:代表取締役 小嶌 智海
URL  :https://www.giken.co.jp/


<本件に関するお問い合わせ先>
技研商事インターナショナル株式会社 東京本社
担当:マーケティング部

TEL:03-5362-3955  お問い合わせフォームはこちら

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