お知らせ
2024/03/22
RELEASEプレスリリース｜【楽天インサイトの消費者アンケートデータをエリア単位で可視化】店舗販促に役立つ「デジタルメディアデータ」、提供開始
【楽天インサイトの消費者アンケートデータをエリア単位で可視化】
消費者のメディア接触傾向を小地域毎に把握できる
店舗販促に役立つ「デジタルメディアデータ」、提供開始
技研商事インターナショナル株式会社（名古屋本社：愛知県名古屋市、東京本社：東京都新宿区、代表取締役：小嶌智海、以下当社）は、小地域単位で居住者のメディア接触や利活用傾向を把握できる「デジタルメディアデータ（以下、本データ）」を、2024年4月1日（月）より提供します。
本データは、楽天グループのマーケティングリサーチ会社である楽天インサイト株式会社（以下、楽天インサイト）が蓄積する約49万人※の生活者による、メディア接触や利用頻度等に関するアンケート調査結果と、当社独自のジオデモグラフィックデータ「c-japan®」を組み合わせて開発したもので、店舗販促時のメディアプラン策定等に役立ちます。
〇サービスページ：https://www.giken.co.jp/products/psycho-demo-geo/
■ データ概要
ウェブサイトやアプリ、コネクティッドTV（以下、CTV）等のメディア接触の他、リテールメディアへの接触等、デジタルメディア全般の接触状況を聴取した、楽天インサイトが蓄積する約49万人の大規模アンケートデータベースと、当社開発のジオデモグラフィックデータ「c-japan🄬」を組み合わせることで、小地域粒度での居住者のメディア接触傾向が可視化できるようになります。
GIS（地図情報システム）等に本データをインポートし、自社店舗の商圏内にいる人が、どんなメディア接触をしているか、その傾向を掴むことができます。 また、顧客の住所データや自社店舗来訪者データ等を活用すれば、自社店舗に来訪のある人がどのようなメディア接触傾向があるか等も把握でき、店舗販促時のメディアプラン作成等に役立てることができます。
（データの主な項目）
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データ内容 |
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メディア接触時間 |
接触無し、10分未満、10分～1時間、1～3時間、3時間以上、全体 |
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閲覧ウェブサイト |
一般サイト（ポータル、SNS、ニュース、EC、動画配信等） |
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閲覧アプリ |
SNS、動画配信、小売りEC、EC、動画配信、ゲーム等 |
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CTV閲覧サイト |
動画配信サービス、動画投稿、ライブ配信サービス、音楽配信サービス、SNS等 |
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リテール・サイネージ |
店頭広告（各CVS、各SCやGMS）や |
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閲覧ジャンル |
資産運用、政治、経済、ショッピング、ポイ活、フィットネス、健康、語学、美容、 |
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VOD・SNS等 |
主要SNSや主要動画配信サイト等の特定サービス |
（ご利用について）
本データのご利用や仕様、料金に関するお問い合わせは、下記までご連絡ください。TEL：03-5362-3955 お問い合わせフォーム https://www.giken.co.jp/contact/
■ データ可視化例
本データは、GIS（地図情報システム）やBIツール等を活用することで、エリアを指定し地図上に可視化することが可能です。当社GIS「MarketAnalyzer® 5」にてデータを可視化した例をご紹介します。
可視化例①：メディア接触時間 「ECサイト」
メディアに接触した時間（頻度）として、ECサイト接触を「3時間以上」、「1～3時間」、「10分～1時間」、「全く見ない」の4項目にてMarketAnalyzer® 5にて可視化したイメージです。
（考察例）日常的に1日3時間以上と答えたユーザーの比率は都心部が突出して高く、移動時間など様々なシーンでタッチポイントがあることが想定される。都市部近郊～郊外部においては比較的短時間であり、大型商業施設の利用など、リアルな購買店舗の充実が影響していそう。これが地方部になると接触時間が増え、オンライン購入の需要が高いことが分かる。
可視化例②：メディア閲覧ジャンル 「レジャー」・「アウトドア」
レジャーやアウトドア関連メディアの閲覧傾向をMarketAnalyzer® 5にて地図上に可視化したイメージです。]
（考察例）レジャーカテゴリーのメディアは実際の施設分布傾向に合わせるように近郊～郊外部での閲覧傾向が大きい。 同様にアウトドアカテゴリーのメディアは郊外～地方部にかけてかなり強い傾向が見られ、生活スタイルに密着した閲覧ジャンル傾向が分かる。
可視化例③：広告接触頻度 「リテールメディア接触」
主要リテールメディアの広告接触データを、MarketAnalyzer® 5にて地図上に可視化したイメージです。
（考察例）イオンのリテールメディアは郊外エリアの大型商業施設を中心に、非常に強い認知を獲得しているメディアであることが分かる。
（考察例）ドラッグストア３社を比較すると、都心部、近郊～郊外エリア、地方部と、それぞれチェーンブランドによってメディア認知度に傾向があることが分かる。
■ データラインナップ
本データ以外にも、楽天インサイトのデータを小地域で分析・把握できるよう加工・編集したデータをラインナップしており、BtoC企業の顧客ペルソナの理解や広告販促立案等に活用されています。 また、今後も企業のマーケティング活動に有用なデータを随時拡充していく予定です。その他のデータ紹介
生活意識データ
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消費者の生活意識や行動、メディア接触に関するアンケート調査をもとに、全国の小地域粒度でその傾向を可視化した約470項目にわたるサイコグラフィックデータです。
（収録設問カテゴリー例） ・生活意識 ・ファッション意識 ・買い物意識 ・すまい意識 ・食意識 ・レジャー/余暇意識 ・健康意識 ・美意識 ・旅行意識 等 |
購買カテゴリーデータ
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様々な商品カテゴリー購買・契約状況や、今後の購買・契約意向に関するアンケート調査をもとに、全国の小地域粒度でその傾向を可視化した約450項目にわたるサイコグラフィックデータです。
（収録設問カテゴリー例） ・食品 ・PC/家電 ・飲料 ・サブスク/シェア ・アルコール・金融商品 ・日用品/化粧品/嗜好品等 ・EC購買 等 |
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当社の提供するジオデモグラフィックデータ「c-japan®︎」と、消費者ライフスタイルデータを組み合わせることで 小地域粒度での居住者の特性・傾向を可視化しています。 ジオデモグラフィックデータ「c-japan®︎」とは 小地域単位でより明確に地域特性や居住者特性を表現したジオデモグラフィックデータ「c-japan®」。年齢や家族構成、住宅、就業等の特性に「年収」や「地価」も加味した独自の分類技術を用い、町丁目や郵便番号界、メッシュ単位でマーケティング分析にフィットしやすい形にクラスタリングし、11の居住特性を算出。さらに35の特性に分類し、地域や居住者、顧客像を鮮明にする分析環境を実現します。 |
■ GIS（地図情報システム）「MarketAnalyzer® 5」について
「MarketAnalyzer® 5」は、ベッドタウンや居住地エリアの調査に役立つ国勢調査をはじめ、繁華街の調査に役立つ昼間人口や商業統計等、幅広いデータを搭載しており、自社データや位置情報や決済データ等の3rd Partyデータのインポートも可能な商圏分析・エリアマーケティング用のGIS（地図情報システム）のハイスペックモデルです。DX時代に求められる、複数のデータをクロスする本格的な分析が可能なため、30年にわたり大手企業を中心に2,000社を超える企業に導入されています。
「MarketAnalyzer® 5」は、長期間無料で利用できるキャンペーンを実施中です。
▶長期無償提供キャンペーンページ：https://www.giken.co.jp/mka-lp202304/
■ 当社について
［事業概要］
マーケティング向けデータ分析ツールの提供・運用支援を通じ、マーケティングデータ領域のエコシステム構築を進めることで、企業のデータに立脚した事業推進をサポート
商圏分析、エリアマーケティング向けGIS (地図情報システム)の提供
・商圏分析/エリアマーケティング用GIS「MarketAnalyzer™ 5」
・GPS位置情報データを搭載したクラウドGIS「KDDI Location Analyzer」他
蓄積した分析データ・ノウハウの提供
・データ・API・GISエンジンの提供を通じたデータ戦略高度化の支援
・インストアの来訪者検知の仕組みの構築
・デジタル広告のセグメントの高度化
［会社概要］
所在地：名古屋本社：愛知県名古屋市東区主税町2-30 GSIビル
東京本社 ：東京都新宿区新宿2-1-12 PMO新宿御苑前 7F
設立日：1976年1月
資本金：2億3,112万5千円
代表者：代表取締役 小嶌 智海
URL ：https://www.giken.co.jp/
＜本件に関するお問い合わせ先＞
技研商事インターナショナル株式会社 東京本社
担当：マーケティング部
TEL：03-5362-3955 お問い合わせフォームはこちら
