お知らせ​

2022/10/27

RELEASE

プレスリリース|「MarketAnalyzer™ 5」バージョンアップのお知らせ

報道関係者様 お客様各位

最新の国勢調査を搭載した商圏分析GIS「MarketAnalyzer™ 5」
チェーン店分析の標準機能を強化し、バリューをアップ

~「最寄りポイント割当」機能と「類似店検索」機能を、標準版で使い放題に~

技研商事インターナショナル株式会社(名古屋本社:愛知県名古屋市、東京本社:東京都新宿区、代表取締役:小嶌智海、以下当社)は、当社のエリアマーケティング用地図情報システム(GIS)「MarketAnalyzer™ 5」のクラウドパッケージプランの標準機能を強化し、2022年10月31日(月)より提供開始します。

コロナ禍等を受けたライフスタイルの変化により店舗の商圏も変化しつつある今日の、出店戦略や販促施策立案の最適化を支援します。

標準機能強化の概要

「MarketAnalyzer™ 5」は、高度で探索的な分析を可能とする商圏分析・エリアマーケティング用のGISで、国内2,000社以上の導入実績があります。今回主力プランとなるクラウドパッケージの標準機能を拡充しました。

対象となる機能は、複数店舗の管理・分析に役立つ「最寄りポイント割当機能」と「類似店検索機能(回数無制限)」です。チェーン企業の店舗開発や経営企画、店舗運営を担当するユーザーの高いニーズを受け、この度標準機能としました。

来店誘導や離反防止の分析に役立つ 「最寄りポイント割当機能」

地図上にプロットされた店舗や顧客の位置情報と、別の位置情報(最寄り駅等)との距離や属性情報を付与する機能です。
商圏分析・エリアマーケティングにおいて、距離は店舗の来店確率に大きな影響を与える要素のひとつです。
 ・店舗分析では、競合店舗や人流を発生させる要因(駅やバス停、商業施設など)との距離や時間
 ・顧客分析では、顧客の住所に最寄りの自社店舗
を紐付けることで、来店誘導や離反防止の分析に活用することができます。

自社店舗だけでなく競合店舗の情報も網羅することで、競合の影響度を“距離”の視点からも把握可能。
出店分析の精度を高める「最寄り割り当て」機能

【活用例】

店舗データに顧客データの最寄を付与。
顧客の来店している店舗別に色分けし、
地図上に可視化。

・最寄り店舗に行かない要因分析
・最寄り店舗への来店誘導

等に活用可能

新規出店計画や店舗評価の効率を高める「類似店検索機能(回数無制限)」

出店候補地と立地特性が類似する既存店舗を検索できる機能です。以前は、標準機能では月5回までの利用としていましたが、今回のバージョンアップにより利用回数を無制限にします。

新規出店時の売上予測では、商圏の特性が似ている既存店の売上を参考に予測モデルを立てていくことが多く、その際にこの類似店検索機能が活用されています。また、既存店舗で成功している販促事例等も、ただ他の店舗に広く展開するのではなく、商圏の類似する店舗で効率よく横展開する手法も店舗販促ではよく用いられています。

店舗運営についても、データを活用し、いかに高効率かつ高精度に進めていくかが求められる今、ユーザニーズの高い本機能を回数を気にすることなく何度でも利用できるようになります。

店舗開発や販促企画のスピードと精度を高める「類似店分析」を、何度でも実施可能に

商圏特性が類似する店舗をスピーディに可視化・分析基準とする店舗や駅、類似範囲の設定もワンアクション
手間のかかる類似店分析を容易に実現
好調、平均的、不振の店舗を並べ、要因分析も可能任意の店舗を選択しレーダーチャート化
好調、平均的、不振の店舗を並べ、要因分析も可能

データ&機能をバージョンアップした「MarketAnalyzer™ 5」を長期無償提供

2022年10月17日より、「MarketAnalyzer™ 5」に搭載する国勢調査が2020年の最新版となっていますが、この度の機能拡充により、無償提供版のデータや機能もバージョンアップする運びとなりました。

当社で現在実施しているGIS「MarketAnalyzer™ 5」無償提供キャンペーンでも、2022年11月上旬より有償版と同じ機能とデータでの提供を予定しています。 先着100社限定、無償提供期間は2023年3月末まで、申込期限は2023年2月末までとなります。


▶MarketAnalyzer™ 5無償提供キャンペーンの詳細はこちら

当社GIS 「MarketAnalyzer™ 5」について

高度で探索的な分析を可能とする商圏分析・エリアマーケティング用のGISで、国内2,000社以上の導入実績があります。オンプレミス版やクラウド版など様々なラインナップを用意。エリアごとの居住者属性のセグメントを知ることができる「c-japan®」を利用すれば、地図上に人口、世帯、消費、年収などの統計データを重ね、店舗商圏のマーケットボリュームやターゲット分布を瞬時に把握することができるといった特長があります。

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当社について

[事業概要]
マーケティング向けデータ分析ツールの提供・運用支援を通じ、マーケティングデータ領域のエコシステム構築を進めることで、企業のデータに立脚した事業推進をサポート

商圏分析、エリアマーケティング向けGIS (地図情報システム)の提供
・商圏分析/エリアマーケティング用GIS「MarketAnalyzer™ 5」
・GPS位置情報データを搭載したクラウドGIS「KDDI Location Analyzer」他

蓄積した分析データ・ノウハウの提供
・データ・API・GISエンジンの提供を通じたデータ戦略高度化の支援
・インストアの来訪者検知の仕組みの構築
・デジタル広告のセグメントの高度化

[会社概要]
会社名:技研商事インターナショナル株式会社
代表者:代表取締役 小嶌 智海
所在地:名古屋本社:愛知県名古屋市東区主税町2-30 GSIビル
東京本社 :東京都新宿区新宿2-1-12 PMO新宿御苑前 7F
設立 :1976年1月
資本金:231,125,000円
URL : https://www.giken.co.jp/


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<本件に関するお問い合わせ先>
技研商事インターナショナル株式会社 東京本社
担当:マーケティング部 市川(いちかわ)

TEL:03-5362-3955 お問い合わせフォーム https://www.giken.co.jp/contact/

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