GEO DATA
GEOデータラインナップ
築年数データ
建物とそこに居住する世帯をターゲットとしたビジネスを展開する企業は、過去より多くあります。例えば戸建てやマンションなどの住宅であれば、建て替えやリフォーム、その中でも高層マンションであれば耐震構造の強化という需要に応えるビジネスがあります。また、築年数が経過している家が多ければ下町、新しい家が多ければ新興住宅など、エリアの質を測る指標としても「築年数データ」は重視されています。
データ概要
「築年数データ」は、総務省統計局の住宅・土地統計調査と国勢調査を当社独自のロジックで掛け合わせて開発したデータベースです。
データ項目は、1970年以前とそれ以降10年刻みで2018年9月までの築年別の住宅数、更にそれを持家や借家などの居住形態別に集計したデータが収録されています。
データの集計単位は3次メッシュ（1km四方）、4次メッシュ（500m四方）、５次メッシュ（250m四方）と町丁・字等別があります。
活用事例
主な路線ごとの
築年数別住宅構成比
山手線の各駅を中心として、駅商圏をイメージして、それぞれ半径500mの円を描き、商圏内の住宅数を築年ごとに集計し構成比化しました。秋葉原駅周辺は築浅住宅が多く2000年以前に立った住宅の構成比が最も低く、大崎駅周辺は2000年以前に立った住宅構成比が高いものの2016年以降に立った住宅比率も高く住宅の入れ替わりが進んでいることが読み取れます。
その他の築年数データ活用例
◯リフォーム需要マップ
一般的に新築から20年を経過するとリフォーム需要が増えると言われています。図は築年数データをエリアマーケティング用GIS（地図情報システム）MarketAnalyzer™を用いて、1都3県において1990年代に建築された住宅が多いエリアを表示しています。図の赤いメッシュは今日現在リフォーム需要が高いエリアと定義できます。
◯耐震構造強化需要マップ
1978年の宮城県沖地震の発生による住宅被害を受けて、建築基準法が改正され、耐震基準が強化されたのが1981年です。1980年代以前と以降に建築されたマンションでは、耐震構造が異なります。1980年代以前のマンションはまだ建て替えるには早いが、耐震補強のニーズがあると定義できます。図は1都3県で1980年以前に建築された住宅が多く、且つ11階建て以上の共同住宅が多いエリアを表します。
エクセルレポートイメージ
データ仕様
| 出典 | 国勢調査データ（総務省） 住宅土地統計調査（総務省） |
|---|---|
| データ形式 | テキスト（CSV）形式またはTactician（弊社エリアマーケティングGISエンジン）フォーマット |
| データ集計単位 | 1kmメッシュ・500m・250mメッシュまたは町丁・字（国勢調査調査区単位）※250mメッシュデータの収録エリアは一部エリアとなります。 |
| データ収録エリア | 全国版／地方版 |
| 搭載項目 | 【項目一覧】2018年築年数データ［120KB］ |
| 地方版対象エリア | 収録都道府県 |
|---|---|
| 北海道 | 北海道 |
| 東北 | 青森／岩手／宮城／秋田／山形／福島 |
| 関東 | 茨城／栃木／群馬／埼玉／千葉／東京／神奈川／山梨 |
| 中部 | 長野／岐阜／静岡／愛知／三重／新潟／富山／石川／福井 |
| 近畿 | 滋賀／京都／大阪／兵庫／奈良／和歌山 |
| 中国・四国 | 鳥取／島根／岡山／広島／山口／徳島／香川／愛媛／高知 |
| 九州・沖縄 | 福岡／佐賀／長崎／熊本／大分／宮崎／鹿児島／沖縄 |
価格
| ライセンス購入 （買取） |
サブスクリプション （年間利用） |
|
|---|---|---|
| 通常価格 | 900,000円 | － |
| MarketAnalyzer™での利用価格 | 600,000円 | 144,000円／年 |
- ※上記は当社エリアマーケティング用GIS（地図情報システム）「MarketAnalyzerシリーズ」1PCライセンスの価格です。複数ライセンス、またはデータ単体でご購入される場合の価格についてはお問い合わせください。
- ※価格は税別です。別途消費税を申し受けます。
- ※本ホームページに掲載されている情報は2024年6月現在のものです。予告なく変更する場合がございます。
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